アルプスアルパイン、横浜ゴム、ゼンリン、3社の「路面情報」と「地図データ」を使った新サービスの開発を開始

　アルプスアルパイン、横浜ゴム、ゼンリンは2月19日、路面検知システムを搭載した「IoTタイヤ」で得たデータを地図情報と紐づける実証実験を共同で行ない、新たなタイヤビジネスの検討を開始したことを発表した。

　この実証実験では、アルプスアルパインと横浜ゴムが共同開発している「先進タイヤセンサー」を実験用車両に装着して路面検知を実施。タイヤセンサーが有する路面検知情報とゼンリンが有する豊富な地図情報との紐付けを行なうことで、さまざまな路面のデータの分析・蓄積とシステム構築を加速させ、新たな付加価値を提案するタイヤビジネスの実現を目指すという。

実証実験の背景

　アルプスアルパインと横浜ゴムは、タイヤもCASE（Connected、Autonomous、Shared & Services、Electric）対応およびIoT化が求められる中、従来のタイヤ空気圧検知に加えて、摩耗や路面の状態を検知し、それらの取得データをデジタルツールで処理・管理していくソリューションビジネスの展開を視野に入れた研究開発を2019年より開始。

　今後の新たなモビリティ需要の変化に対応するためには、タイヤから得られたデータをユーザーあるいは自動運転車両などへフィードバックするシステムや、アプリケーションの開発が重要であると判断したという。

　また、ゼンリンは「現実世界をライブラリー化する」をミッションに掲げ、日本全国1741市区町村において、独自の調査手法により各種情報を収集して地図データベースとして管理し、この地図データと各企業が保有するビッグデータなど、多様な動的情報を連携させることで、新たなビジネス創出を検討してきたという。

　そこで、アルプスアルパイン、横浜ゴム、ゼンリンの3社は「IoTタイヤ」を搭載した実験用車両を用いて公道からさまざまな路面情報を取得し、高精度地図や道路規制情報と連携することで、CASE社会における安心・安全なサービス実現に向けたビジネスを検討していくという。

実証実験の今後の展望

　例えば、摩耗状態や空気圧不足を検知し、急勾配・急カーブ道路を避けるナビゲーションや路面凍結・陥没道路などの情報提供による安全運転支援、自動運転車両の制御など、実証実験によるデータ分析を通じて、将来のソリューション提供を目指す。

各社の役割

摩耗・路面等の状態検知技術の開発・確立摩耗・路面等の状態検知センサーの開発・製造取得データをクラウドUPするシステムプラットフォームの提供

摩耗・路面等の状態検知技術の開発・確立センサー付タイヤの開発・製造IoTタイヤを使用した新たな付加価値の提案

高精度地図、各種道路規制情報など地図情報の提供IoTタイヤ取得情報と地図情報の紐付け・分析IoTタイヤと地図情報を用いた新たな付加価値の提案